今年も中小企業の社長さんたちからお年賀状をいただいた。
前職で就労支援に関わっていた頃からのお付き合いだ。

その中に、京都中小企業家同友会所属の方々がおられる。
同会の「障害者問題委員会」は「障害者雇用」に熱心だ。
前職では職場実習への協力をいただき、会合にも何度も出させていただいた。

東京での集会に連れて行ってもらったことがある。社長さんや雇用担当者ばかりで医療関係は私だけ。ひっそり紛れて聞いていた。
「精神疾患をもつ人を雇用したが調子をくずしてしまわれた」と、従業員を傷つけてしまったとばかりに胸を痛めている社長さん。なんとか仕事を続けてもらいたい、一緒に働き続けたいと語る企業人たち。
医療とも福祉とも無関係な企業の会合で、こんなに誠実に語り合っておられるのかとカルチャーショックだった。

当時、精神疾患をもつ人の就労支援方法としてIPSがアメリカから輸入され、医療福祉関係者を中心に関東で実践が始まっていた。手厚い個別支援で早期の就労をめざし、続かなくても「良い経験だった」とポジティブに考えるのが一つの特徴だ。
しかし関東の企業人には批判的な人もいた。面倒見よく抱えてゆこうとする企業にとって従業員の退職は無力感につながり、せっかく挑戦した雇用から手を引きかねないと。
アメリカと日本の企業風土の違いを考えなければならないと教えられた。

医の中の蛙である私には、強烈な印象だった。忘れられない。